アライアンスセールス

仕事内容

【主な業務内容】
顧客のDX推進パートナーとして新たな躍進を目指す当社において重要な役割を担うアライアンス開発室にて「アカウント営業 兼 アライアンス営業」としての業務をお任せいたします。

DXを推進する顧客と共に、業務改革や基盤開発、人材育成等データ利活用における様々なテーマを取り扱い、顧客や業界の未来をプロデュースしていくような仕事です。
（同社の支援の特徴は、お客様のビジネスの成果を創出するために、現場部門だけでなく・ステークホルダーの方とも一緒に汗をかきながら実行・伴走支援するスタイルです。また、構想計画段階からご提案するケースが多く、お客様と一緒になってあるべき姿を描きプロジェクトゴールまで長く、深く入ります。このような案件の獲得・商談活動・ビジネスプロデュースを行います。）

【プロジェクトについて】
顧客のDX推進パートナーとして新たな躍進を目指す当社は、データを用いた「予測・最適化」をビジネスに組み込むビッグデータ活用コンサルティングと、データを用いた「One to OneなCRM/リアルとデジタルを融合したOMO」を実現するデジタルマーケティングサービスの2事業を展開しており、顧客の新規サービスや業務改革に新しい技術を積極的に組み込むプロジェクトを推進しています。

中でも本組織は、組織横断や全社横断プロジェクトを扱うことが多く、一顧客のみならず業界全体の課題を捉え、全社を巻き込んだソリューションを提供することが期待されています。

必須条件

下記いずれかを満たす方
・コンサルティング企業、SI企業にてアカウント営業として、無形のソリューションサービスの提案経験（自分に与えられた予算を達成するためのアカウントプランニングの経験）
・大手クライアントとの折衝経験
・業界や顧客の潜在ニーズをくみ取りつつ、クライアントの目線・立場で議論ができること
・顧客になり得る業界（小売、流通、製造、金融、物流、メディア・エンタメなど）や領域（デジタルマーケティング、SCMなど）に関する知識をお持ちの方

給与・待遇

想定年収 7,000,000 円 – 13,000,000円
※年収は目安です。スキル・経験に応じて優遇いたします。
※給与は時間外労働の有無に関わらず、月30時間または40時間の固定残業代込(30時間分か40時間分かは等級による)
※ 固定残業代分の時間を超える時間外労働分については、1分単位で計算し追加支給
※通勤手当支給（出社日数分の往復運賃相当額を1日上限2,200円まで支給）

＜賞与・昇給＞
年2回（2月・8月）

休日・休暇

【年間休日：127日】
土曜、日曜、祝日、夏季休暇、年末年始休暇、年次有給休暇（入社3カ月経過後の翌月1日に付与、半日単位での取得可能）、慶弔休暇、介護休業、産前産後休暇制度、育児休業制度、その他会社が定めた休日

福利厚生

各種社会保険（厚生年金・健康保険・雇用保険・労災保険）完備、関東ITソフトウェア健康保険組合（保養所や提携している宿泊施設、スポーツ施設、レストラン、テーマパークなどを安価で利用可）、社員持株会制度（社員一人一人が経営の視点を持てるよう、10%の奨励金）、確定拠出年金（社員の老後資産形成のサポートが目的）、SKILL-UP-AID（年額12万円まで、個人のスキルアップのために活用出来る制度）、BOOK-AID（業務に必要な書籍であれば、全額会社が購入サポート）、CLUB-AID（クラブ活動実施に伴う活動費の補助）、肉会制度（社員同士のコミュニケーション促進を目的として、会社が食事代を補助）、メンター制度（上長とは別にメンターを選定し、業務にスムーズに入れるための支援を行う）、。1on1（日々の業務やキャリアについて相談できるミーティングを定期的に実施）、各種オリエンテーション（入社後スムーズに業務に入れるよう、会社の方向性や各種制度、働く環境などに関する詳細説明を実施）、サバティカル制度（勤続5年以上の方を対象とした、理由を問わない休職制度で、自社だけでは経験できないような多様な経験を通じた成長支援が目的）、インフルエンザ予防接種無料（インフルエンザの予防接種費用を会社が負担し会社で受けることが可能）

勤務地

白金台本社 または 目黒オフィスでの勤務となります。

本社／東京都港区白金台3-2-10 白金台ビル3F
＜アクセス＞
東京メトロ南北線・都営地下鉄三田線「白金台」駅 2番出口より　徒歩1分

目黒オフィス／東京都品川区上大崎3丁目1-1 3階（JR東急目黒ビル）
＜アクセス＞
・JR山手線 目黒駅「東急口」
・東京メトロ南北線、都営三田線、東急目黒線 目黒駅「中央出口」より直結

【在宅勤務制度】
1週間に1回を上限として、1日もしくは1時間単位で利用可能
※ 2020年10月現在、コロナウィルスの影響を踏まえ、
　 在宅勤務の日数の上限はなくし、組織の生産性を第一に、
　 在宅／出社を選択できるようにしています。